ニュージーランドで働きたい!
そんな人の要望を叶えるべく、お隣の国オーストラリア在住で、過去にニュージーランドで転職活動して内定をもらったことがある私がニュージーランドで転職・就職を成功させる方法を無料で教えちゃいます。
Contents
ニュージーランドで働ける業種
まず、ニュージーランドで働ける業種についてですが、分かりやすいのが日本とニュージーランドの貿易の状況を見ること。
2016年のニュージーランド統計局調査
(1)NZからの輸出
酪農製品(25.2%),食肉(14.2%),木材(10.3%)
(2)NZへの輸入
機械類(21.8%),自動車(13.6%),鉱物燃料(8.6%)
このようにニュージーランドは酪農製品や食肉を日本へ輸出して、逆に日本から機械類や自動車を買っているのですね。
つまり働ける業種としては、
- 自動車業界(中古車など)
- 食品業界(主に酪農や食肉)
- 資源業界(鉱物や木材)
が多くなります。
ここら辺の全体間をまずはおさえておきましょう。
ニュージーランドで働ける職種
職種でいうと就きやすいのが、誰でもできてあまりステータスが高くない以下のような職種となります。
- ツアーコンダクター
- 旅行会社
- ホテルでの清掃員
- 留学エージェント
- 飲食店(日本食レストラン)
特別なスキルが必要ないので働ける機会も多くあるのですが、プロフェッショナルとしてきちんとしたキャリアを積みたいという人にはあまり向いていません。
一方、比較的ハイキャリアと呼ばれるような職種もあります。
- 会計事務所
- 銀行
- 自動車整備士
- 貿易会社
- 総合商社
このあたりの上記で述べた業種であればニュージーランドでも働けるチャンスがあります。自動車整備士はハイキャリアという職業ではないですが、ニュージーランドは90%程度の中古車を日本から輸入しているので、自動車整備士のニーズがあるのです。
手に職をつけた専門職というイメージですね。職人です。
会計士事務所や経理財務のポジションは、ニュージーランドの大学や大学院でアカウンティングを専攻して、在学中の人脈などを辿ってその職に就くのが王道の就職方法です。
あとは、食肉を扱う商社や資源を扱う総合商社などにも駐在員として働ける機会がまれにあります。
ニュージーランドでの仕事の探し方
ニュージーランドで働く方法はいくつかあると思いますが、ここでは主な3つを紹介。
一番のおすすめは、最後にある、コストと時間がかからないエージェントに登録して転職・就職する方法。
1. ワーホリから永住を目指す
30歳以下の方であれば、ニュージーランドでは1年間ワーキングホリデーで働きながら滞在することができます。
その2年間で働いていた先の飲食店や一般企業がビザのスポンサーとなってそのままニュージーランドで働いたというケースをときどき聞くことがあります。
ただ、ビザのスポンサーを餌に法定賃金以下で働かせるレストランや会社があるのでそういったケースには気を付けましょう。
他には特別なスキルやコネがなくて就職・移住したければニュージーランド人と結婚してしまうという人もいます。
結局移住している人を見ると結婚が最安で最短で最多の方法のように思えてしまします。ただ残念ながらこれができるのがほとんど女性というのが現状です。
2. 大学または大学院から就職を目指す
コストと時間がかなりかかりますが、ニュージーランドの大学や大学院に入学してそこから就職するという方法もあります。
会計学を専攻して会計事務所あたりを狙うのがよくある方法です。会計事務所や経理財務のポジションは細々と安定的に需要があります。
現地の会社に現地採用として就職と考える人もいるかもしれませんが、かなりハードルが高いです。
なぜなら、そのポジションを狙っているのは日本人だけでなく、インド人や東南アジアの人たちも狙っていて、現地のジョブフェア(就職説明会)にいくと、必ず条件となっているのは「永住権保持者」。留学生は門前払いです。しかも、求められる英語力はネイティブレベル。
日系企業なら日本人を雇うメリットがありますが、外資系(非日系)への就職はほぼ不可能というほど厳しいでしょう。
3. 転職・就職サイトを利用して働く
海外就職の第一歩が転職サイトへの登録。
リクナビNEXTは、無料登録可能で海外勤務の求人のページもあります。グローバルに働きたい人向けの日本最大級の転職サイトです。
無料登録をすると企業側からスカウトが受けることができますので、登録をしておいて長い目で自分に合った海外勤務求人のスカウトを待つのもあり。
登録は3ステップで簡単に終わりますので、迷わず即登録しましょう。
他にも起業しやすい国ランキングで1位に輝いた国ニュージーランドで自分でビジネスを始めることも可能性としてはあると思いますが、失敗の可能性もあるので、一回サイトに登録して働いてみて現地で起業の可能性を探るのが安全で現実的かと思われます。